2007/09/27 所要時間およそ２時間 : 日常
こんばんは。西暁です。
現代社会のテスト勉強を全くしていなかったので。
昨夜、とりあえずプリントを全て読み返そうと思ったのですけれど。
ただ読んだだけでは、到底頭に入る情報量ではなく。
俺様がとった手段は・・・
３ 変化する日本経済
１ 高度経済成長
経済の自立化
�‖萋鷦＼こβ臉鏝紂∪源佐霹徇�て直しのために傾斜生産方式を採用し、
基幹産業を育成した。同時に、GHQによって財閥解体、農地改革、
労働組合の育成などの経済民主化の諸改革が断行された。
�△靴�し戦後の物不足と通貨の大量発行によるインフレーションが進行
した。→GHQは対策として経済安定9原則を指令し、経済の自立と安定化
をはかるドッジライン（財政の健全化と１ドル＝360円とする単一為
替レートの設定）を指示し、シャウプをもとに直接税を中心にすえ
た財政改革を断行した。→しかし、この安定化製作はデフレーションを引き
起こし、日本経済は深刻な不況におちいった。
��1950年の朝鮮戦争の勃発により、多額の特需が発生し、日本
経済は戦前の水準を回復することになった。
高度経済成長
��1955〜73年、年平均10％の経済成長を続けた（高度経済成長）。→国民総
生産は拡大し、1968年に資本主義世界第二位の経済大国になる。
��企業は海外から新技術を導入し、技術革新のための投資がおこなわれ、
政府は所得倍増計画をおし進め、金融面では低利の資金が供給された。
��テレビ、冷蔵庫、自動車などが普及する消費革命が起こり、消費需
要と投資需要が相互に刺激しあい国民総生産は飛躍的に拡大した。
�す眦抃从兩�長の要因…安くて質の高い労働力の豊富な存在、日本国民
の旺盛な貯蓄、自由貿易や原油価格の安定など国際的経済環境など。
高度経済成長の終焉
��1965年以降、輸出主導による好景気持続（いざなぎ景気）。
��1970年代に入り、過剰な設備投資による投資意欲の体言、労働力不足、
貿易収支黒字による厳しい国際経済環境などで景気がかげり始める。
２ 安定成長と産業構造の転換
安定成長の時代
�．縫�ソン・ショックや第一次石油危機により高度経済成長が終焉した。
��第一次石油危機（1973年）･･･OPECが原油価格を4倍に引き上げ。
→世界全体が深刻な不況にみまわれる（世界同時不況）→不況とインフレー
ションが共存するスタグフレーションが一般化。
�Ｆ�本は1974年に戦後初のマイナス成長に。→安定成長の時代へと転換。
産業構造の転換
�〇唆塙渋い旅眦找宗賃莪貅〇唆箱�第二次産業→第三次産業へと産業構造
の重心が移行すること・＝これをペティ・クラークの法則という。
��二度にわたる石油危機で原油価格が高騰し、製造コストの上昇によりエネル
ギー多消費型の重化学工業は痛手をこうむる。→省エネルギー・
省資源・知識集約型産業への転換（産業構造の転換）がおし進められた。
�Ｂ荵絢〇唆箸糧耄┐�上昇し、サービス産業と知識・情報産業が拡大。→
このような傾向を経済のサービス化、経済のソフト化という。
円高の影響と省力化の徹底
�（册旭拌愾蠑貔�への移行で円高が進行し、輸出に影響をおよぼす。
→1985年のプラザ合意による大幅な円高は深刻な不況をもたらす。
�⊂蔑浪修砲茲襯灰好蛤鏝此⊃涌�削減とOA化などのエレクトロニクス
化の推進、生産拠点の海外移転などで円高不況の回避作をとる。→生産拠点
の海外移転で産業の空洞化を招く。
日米経済摩擦
��1980年代、対米黒字の拡大に対し、アメリカは双子の赤字に苦しみ、
管理貿易の傾向を強め、日本に対し市場開放を要求してきた。→ア
メリカは1988年にスーパー301条を含む包括通商法を制定し、日米間で1989
年に日米構造協議、1993年に日米包括経済協議が開催された。
３ 経済のバブル化とその後
経済のバブル化
�￣濆發紡个垢訛从�として、企業は省力化のための積極的な投資をおこ
ない、政府は内需拡大政策による国内需要の喚起に努め、日銀による
公定歩合の引き下げ（金融緩和策）もおこなわれた。→企業の設備投資
が拡大し、平成景気（1980年代後半〜1990年代初頭）が実現した。
��低金利で調達された資金は財テク投資（株や土地の購入）され、株価
や地価が経済の実態をこえて上昇し、経済のバブル化が発生した。→
平成景気はバブル景気ともよばれる。
�７糞げ畴�をおさえる金融引き締め策や地価抑制政策などにより、
1990年代に入ると景気は後退し、株価、地価は大幅に下落した。→バ
ブル経済の崩壊。
バブル崩壊後の不要
�．丱屮詈�壊後の不況（平成不況）の要因は、設備投資の過剰と、金
融的要因で複合不況ともよばれる。
��金融機関はバブル崩壊により、融資の相当額が回収不能となり多額の不
良債権をかかえこみ、自己資本比率が低下した金融機関は貸し渋り
をおこなった。→資金不足により中小企業などで倒産があいついだ。
景気回復のための方策
�仝�共事業や減税による景気対策を実施したが成功せず、財
政赤地を拡大させ国債残高の急増をもたらした。
�∈眄�構造改革もアジア通貨危機の影響で効果があがらず景気は低迷した。
�Ｆ�銀はゼロ金利政策や量的緩和政策をとったが資金需要にあま
り変化はなく、不況とデフレが悪循環するデフレスパイラルにおちいった。
�だ�府は、金融システムの安定化のために公的物資を注入し、金融再
生法の制定や整理回収機構の設置などをおこなった。また、企業
再生のために産業再生機構を設立するなどの対策を講じた。
４ 中小企業と農業
現代の中小企業
�‖膣覿箸斑羮�企業の格差を日本経済の二重構造という。日本に中小企
業は資本装備や労働条件などの面で近代化が遅れ、資本装備率、
生産性、収益性、貸金などの格差がある。→高度経済成長の過
程で貸金が上昇し、生産性も工場し、しだいに解消に向かった。
��日本の中小企業は景気の安全性としての役割を果たしてきた側面があり、
親（大）企業との継続的な取引関係を結ぶことを下請け、それに加えて
親企業からの資本参加などの関係もあることを系列とよぶ。
�８什澆任蓮�独自の技術を開発し、未開拓分野に進出するベンチャー
・ビジネスとよばれる中小企業に期待が寄せられている。
農業問題
�‘�本の食料自給率は先進諸国最低で、似行のタイ国内総生産比率も1.0
＆前後、就業者数でも全体の4.0％程度にすぎない。なかでも減少が
著しいのは農業を専業とする農家である。
��農業基本法は、農業の債権を目的とし、機械化や区画整理事業など
のために多額の補助金が支出された。生産性の工場、作物の
転換は進んだが、自立経営農家の割合は低下した。
��食糧管理制度は、米の過剰生産を招き、その結果として減反政策が
とられ、協力農家に奨励金が交付された。
��GATTのウルグアイ・ラウンドでは、米の部分開放を受け入れ、1999
年から米の関税化が実施された。
�ス馥發任録�糧管理法が廃止され、1995年の新食糧法施行や2004年の
改正により米の流通精度や価格形成についての自由化がはかられた。
��1999年に新農業基本法が成立し、農業の持続的発展・農村の
振興・食料の安定供給をめざした総合的農政へと踏みだした。
��農地法が改正され、株式会社にも農地取得が認められるようになった。
５ 転機に立つ日本経済
「失われた１０年」
��1990年代の日本は、経済成長率が平均して１％戦後でマイナス成長にお
ちいるときもあり、「失われた10年」といわれている。
��多額の不良債権と巨額の累積財政赤字が景気回復の足かせとなる。
��政府の保護と規制を受けた日本企業にとって、経済のグロ
ーバル化と国際的経済競争の激化などへの対応は容易ではなかった。
�ぅ螢好肇蕕砲茲觴唆販┐料�大や賃金の削減、非正規雇用労働者
の増加による賃金水準の低下は消費支出の長期低迷をもたらした。
経済再建の試み
�ー�由化・民営化・規制緩和をスローガンに、特殊法人の統
廃合、郵政事業の民営化などの「構造改革」が推進されている。
��構造改革では大胆な規制緩和が試みられ、地方分権を
うながすために「三位一体改革」も推進されている。
構造改革のもたらしたもの
� 峭渋げ�革」や景気対策などにより、企業収益の改善や金融機関の不
良債権処理が進み、日本経済は景気回復のきざしがみられた。
��一方で、大企業と中小企業、大都市と地方都市、富める者と貧しい者などの
間での格差＝「格差社会」という問題に直面している。
��税制改革や医療・年金制度改革などによる国民負担は増大している。
グローバル化のなかの日本経済
�〃从僂離哀蹇璽丱覯修漏姐颪箸龍チ茲魴祺修気擦討い襪�、それに対応
するためにＦＴＡ（自由貿易協定）やEPA（敬愛連携協定）なども
締結されるようになった。
４ 豊かな生活の実現
１ 自立した消費者への道
消費者主権
�〇埔豬从僂痢崋膰⊆圈廚肋淺覆鮃愼�することによって市場経済に影響
を与える消費者である。＝消費者主権。
�⊂暖饉圓�企業の宣伝・広告に影響されて商品を購入する依存効果、流
行などに影響されて商品を購入するデモンストレーション効果などの弊
害があり、カード会社・キャッシュレス会社はそれを助長しかねない。
消費者問題の発生と消費者運動
�‐ι覆糧稜篳�法の問題例として、抱き合わせ販売や、メーカーなどが小売業
者の販売価格を決める再販売価格維持行為がある。
��高度経済成長期には、食品による健康被害や薬害、家庭電気製品
や自動車などの欠陥商品による事故が頻発した。
�Ｈ鏗欧粒搬腓紡个掘�各種消費者団体による消費者運動が展開された。
�ぅ吋優妊Ｂ臈�領は、「消費者の利益保護に関する特別教書」で「消費者の四
つの権利」を明確にし、消費者行政にも影響を与えた。
行政側の対応
�‘�本では、1968年に消費者保護基本法（2004年に消費者基本
法に改称）が制定され、また、訪問販売などの契約上のトラブルにはクー
リングオフ制度が設けられた。そして事故被害者の救済に関する製
造物責任法（PL法）や契約上のトラブルから消費者を守るための消
費者契約法なども制定された。
現代の消費者問題
�ゞ畴�では、通信販売や訪問販売、キャッチセールスなどの契約
上のトラブル、マルチ商法などの詐欺まがい商法、さらに不当請求・架
空請求などの問題も顕在化している。また、インターネット上での
ネット取引におけるトラブルも跡を絶たない。
２ 公害の防止と環境保全
日本の公害問題
�仝�害…企業の生産活動や市民生活によって引き起こされる大気汚染、
水質汚濁、土壌汚染、騒音、振動、地盤沈下、悪臭などの被害。
��足尾銅山の鉱毒事件や別子銅山の煙害事件は、日本で最初の公害事件。
→重化学工業の発展とともに、公害は大規模･広域化し、高度経済成
長期に深刻な社会問題となった。
��深刻な被害の拡大により、各地で公害訴訟が展開され、1960年代後半
には住民運動が起こされた。四大公害裁判とよばれた水俣病、
イタイイタイ病、四日市ぜんそく、新潟水俣病では、政
府と企業の責任が厳しく追及された。
政府の対策
��1967年に公害対策基本法が制定され、1971年には環境庁が設置
された。公害裁判をとおして被害救済の原則が確立され、汚染者
負担の原則（PPP）を定めた公害健康被害補償法も制定された。
�じ�害の損失を社会的費用とみなし、それに応じた税金を企業に課すと
いう方法がある。日本では直接規制（濃度規制と総量規制）が公害
防止の基本的手段である。
新しい公害と環境保全
�＼菽宍蚕兒唆箸任離魯ぅ謄�汚染、産業廃棄物などによる産業公
害、都市化の進展による都市公害が問題になっている。最近では、
ダイオキシンやアスベストによる健康被害、心身に影響を与えるとい
われる環境ホルモンも社会問題となっている。
��環境政策の新たな枠組み法として、1993年に環境基本法が制定され、
環境基本計画が策定されることになった。また、大規模開発事業の環
境被害対策として環境影響評価法（環境アセスメント法）も法制化された。
３ 労働者の権利
労働問題の発生
�〇駛楴腟膳从僂任蓮∀�働者と企業は労働力という商品の売り手と買い
手となる。資本主義の成立期には、労働者は低賃金、長時間労働、劣
悪な労働環境などを強いられた。→労働問題の発生
動労運動
�］�働者は労働組合を結成し、労働条件の改善をはかり、労働者
の諸権利を獲得していった。
��日本で労働組合が労働者の基本的権利として認められたのは、戦後の
日本国憲法と労働組合法の制定による。→企業別組合が生まれた。
労働基本権と労働三法
�‘�本国憲法で労働三権として、団結権、団体交渉権、団体行動
権（争議権）が認められ、これらの労働基本権を具体化するために労
働三法が制定された。
├労働基準法…労働条件の最低基準を定めた法律で、この基準を満
│たない部分の労働契約は無効である。数回の法改正で、変形
│労働時間制や裁量労働制などが定められた。
├労働組合法…労働者の団結権を保障した法律。自主的に労働組合を結成し
│団体交渉により労働協力を結び、労働争議をおこなうことなどが
│保障されている。また、使用者の不当労働行為を禁止している。
├労働関係調整法…争議行為の自主的解決が困難なとき、労働委員会
が斡旋・調停・仲裁などで争議を調整するための法律。
労働組合の現状
�〜塙臍反ノ┐歪祺爾掘�現在では20％を下回っている。
��経済の自由化、グローバル化による労働の流動化、派遣労働者の増大、
リストラによる失業者の増加などにどう対処するかが問われている。
４ 現代の雇用・労働問題
現代の雇用問題
�．丱屮詈�壊後のグローバル化が進展するなかで、終身雇用、年功
序列型賃金、企業別組合という日本的経営方式を揺さぶる雇用の
流動化が著しく進んだ。
��転職率は上昇し、非正規雇用の割合も高まり、若年層の
あいだでフリーターやニートが増加して社会問題化している。
��正規雇用者のあいだでは、職務給・職能給、年俸制などの競
争的な賃金制度が導入され、賃金格差が広がっている。
今日の労働問題
�］�働環境は厳しさを増し、失業率は4〜5％に達し、所定外労働は長
時間化し、サービス残業も常態化している。
��経済のグローバル化、IT革命などの変化のなかで、過労死やテクノ
ストレスといった労働災害が問題となている。急激な技術革新に
適応できない人たちミスマッチも深刻になっている。
�Ｆ�本には79万人をこえる外国人労働者が滞在し、法律で就労を認められて
いない単純労働者もかなりいる。
社会参加への道
�］�働は、賃金を得るためだけではなく、労働を通して社会に参加する
ことも目的となる、女性や障害者などに雇用の道を開き、就業後の差別を是
正するために、男女雇用機会均等法や育児休業法、障害者雇用促
進法などが制定された。
�△気蕕房村租�な均等化をはかるために、セクハラ防止規定を盛りこん
だ改正男女雇用機会均等法の制定、女性の深夜業などの制限を撤廃
した労働基準法の改正、男女が平等に社会参加すべきことをうたっ
た男女共同参画社会基本法の制定などの例がある。
５ 社会保障の役割
社会保障の意義
�ー匆駟歉秬�度は、働く能力や機会を失ったとき、国が生活の保障をお
こなうという考えで発展してきた。イギリスの救貧法に始まり、ドイ
ツのビスマルクがつくった社会保険制度で基礎が築かれた。
��国民の生存権を保障する近代的な社会保障制度は、ベバリッジ
報告にもとづいたイギリスの社会保障制度に始まる。
日本の社会保障制度
�‘�本国憲法第25条には、生存権がうたわれ、「国はすべての生活部面に
ついて、社会福祉、社会保障及び公衆衛生の工場及び増進に努めなけ
ればならない」と述べられている。
�⊂鯤犬亮匆駟歉磴麓匆駟欷韻噺�的扶助に相当し、日本の社会保障制度
はこれに公衆衛生と社会福祉を加えた四つの柱からなる。
��社会保険…医療保険、年金保険、労働者災害補償保険（労災保険）、
雇用保険、介護保険の5種類からなり、その費用は政府・事業者・
被保険者の三社が負担する（労災保険は事業者と政府が負担）。→医療と年
金については、国民皆保険と国民皆年金が実現した。
�じ�的扶助…生活困窮者に対して無差別・平等に援助をおこなう制度で、全額
公費で支給される。→生活、医療、教育、住宅、出産、
生業、葬祭、介護の八つの援助がおこなわれている。
�ゼ匆駟〇磧勅匆馘�弱者に対するもので、主として公費でおこなわれ
る。→児童、身体障害者、知的障害者、老人、母子及び寡婦
の各福祉法があり、福祉事務所が援護・更正の事務をおこなっている。
�Ω�衆衛生…疾病の予防、治療、衛生教育などによって国民の健康増
進をはかるとともに、公害対策をとおして環境衛生の改善をはかる。→各自
治体の保健所が講習衛生行政の中心となっている。
転機に立つ日本の社会保障制度
�‐�子・高齢社会のなかで、増大する負担を国民の間でどのように分か
ちあうかが重要な課題である。
��年金については、国民年金と厚生年金の格差是正のために基礎年
金制度が導入された。→2004年には、保険料の負担増と給付額の削減を
柱とする年金制度改革関連法が成立したが、年金保険料未納問題など
もあり、年金制度自体のさらなる検討が必要とされている。
�８�的年金の財源には、被保険者が積み立てた保険料で将来の年金給付をまか
なう積立方式と、現役労働者の保険料でまかなう賦課方式があ
り、日本はその混合型である。
�ズ廼瓩任麓�己責任で老後に備えるとする考えもあり、確定拠出型年金
（日本版401k）なども導入されている。
�Π緡鼎諒�野では、老人医療費の増大に対処するため、1993年に老人保険
制度がスタートした。
��2000年からは、介護保険制度が実施されているが、要介護者の認定方
法、地域によって異なる保険料や介護サービスの室などの問題がある。
福祉社会の実現
�ー匆駟歉磴亙〇禺匆颪防垈跳腓弊�度だが、それだけではじゅうぶんとはいえ
ない。寝たきり老人や身体障害者のための介護・サービスやノーマライ
ゼーションを実現し、バリアフリーのまちづくりをおこなうことも
重要である。
・・・はい。
頑張りました（←バカ
とりあえず書き写せば頭に入るかなーと。
だからってわざわざＰＣで書く必要はないわけですけれど。
とはいえ実際、テストは結構よく出来たと思いますし。
良しとしましょう。
それでは、失礼致します。
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